京セラ　蓄電池生産2倍、キャノン　ペロブスカイト型太陽光発電に積極投資！！

　6月22日の日経新聞のトップに「電気・ガス　8月～10月補助」というタイトルで記事が掲載されました。電気・ガスの補助は酷暑を乗り越えるための緊急支援ということで、実施される予定です。不安材料としては、猛暑のため、天然ガスの使用が世界的に増えることです。原因は、エルニーニョ現象です。今年は、南米ペルー沖の赤道付近で海面の水温が高くなる現象があり、世界で異常気象を招きやすい状況になってます。また、エルニーニョ現象が一段落すると夏以降は逆に水温が低くなるラニーニャ現象による異常気象が懸念されます。
ここまでくると、異常気象は毎年起こるものとして、考える必要があります。そして、その都度、電気代の高騰を気にしないといけません。毎年、異常気象が起こることがわかっているなら、こちらも対策を立てる必要があります。
6月22日の日経新聞の記事で、「京セラ、蓄電池の生産2倍」というタイトルの記事が掲載されました。京セラは2024年末までに約100億円を投じて家庭用蓄電池の生産能力を2倍に増やすとのことです。また、パナソニックホールディングはの電池子会社は、家庭用、産業用電池の売り上げを27年度までに6割伸ばす予定です。当面の目標は、2012年に始まった電力の固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）の対象になっている太陽電池は10年過ぎると電力の売却価格が急速に下がるため、電力を売らないで、作った電力を蓄電して、自分たちで使うという需要が増えています。
電気代が高いので、わざわざ安く売って、高く買う必要がないとのことです。この発想は素晴らしいと思います。
2025年度から都や川崎市が新築住宅に太陽光発電装置の設置を義務付けます。また、シャープは3月に蓄電池と電気自動車（ＥＶ）、太陽電池を連携させる「ＥＶ用コンバーター」を発売した。また、オムロンも家庭用蓄電池システムの増産に入ってます。
ここでひとつ悩ましかったのが、太陽光発電の生産です。日本のメーカーから製品化が始まりましたが、価格競争力がなく中国と韓国の製品に席巻されてます。日本製品でなければダメということではないですが、メンテナンスが発生するので、やはり自国で作った長期保証がある太陽光発電装置が欲しいところです。
6月18日に日経新聞のトップの記事でぺブロスカイト型太陽電池の記事が記載されてました。キャノンがペロブスカイト型太陽電池の耐用年数を2倍に伸ばせる素材を開発したとのことです。これで、20年～30年間、使えることになります。ＥＮＥＯＳは、主原料となるヨウ素の生産能力を2倍に増やすとのことです。因みにヨウ素は、資源のない日本では珍しく豊富にあります。現在、チリに次いで世界2位の産出国になります。ぺブロスカイト型太陽電池は、曲がる太陽電池と呼ばれ、設置面積の少ない日本では、屋根以外にも壁や柱などにも貼れるので、効率的に発電ができる可能性があります、ぺブロスカイト型太陽電池は2026年度あたりから市場に出てくると思います。購入しやすい仕組みが必要ですね。
このぺブロスカイト型太陽電池と蓄電池を各家庭で使えば、電気代の高騰しても、家計には影響がなくなる可能性があります。家庭向けに発電所も作る必要がなくなります。是非、地域ぐるみで地産地消の貨店で実現に向けて動きましょう。ワクワクするプロジェクトです。前進しましょう！！