「省エネを「第一の燃料」に！！」

　 ２０２４年１２月１５日の日経新聞に「エネルギーの新秩序」という連載記事で、今、世界で脚光を浴びている日本の省エネ技術があるという記事が記載してました。内容は、東芝と三菱電機が共同出資するＴＭＥＩＣの新型モーターの話です。このモーターは、鉄心や鋼板、コイルの巻き付けを工夫して、消費電力を1パーセント減らし、世界で最も厳しいモーターの省エネルギー規制「ＩＥ４」をクリアしてます。モーターは、電気自動車やデータセンターなど様々な場面で使われます。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）によると、２０２１年の世界の消費電力は２４兆７００億キロワット時。この半分は、モーターが消費する電力とのことです。そのため、モーターの消費電力を1パーセント削減すれば、１２００億キロワット時の省エネになります。原子力発電所換算にすると13基分に相当します。ＴＭＥＩＣは、このモーターを今年から販売しているが、国内外から問い合わせが殺到しているとのことです。また、西島製作所の新型ポンプは、水路の設計を工夫し、水を流す効率で世界最高水準を達成しました。この省エネのポンプが欲しいと、水メジャーのフランスのヴェオリアから注文が来ている様です。改めて、省エネは、クリーンエネルギーへの移行に不可欠な「第一の燃料」であることを示してます。そして、世界は、省エネ製品に飢えてます。
　世界各国は、エネルギーを効率化する技術でしのぎを削ってます。オイルショック時は、日本のメーカーが必死に省エネ技術を開発し、世界でも有数な省エネ大国になりましたが、現在は、欧米や中国の動きが速く、日本は環境対策で乗り遅れている感じがあります。そんな中で上記の様な技術が中もされるのは喜ばしいことです。
　そもそも日本のエネルギー自給率は、１５パーセントです。石油、天然ガスの供給が止まれば、日本は動かなくなります。石油、天然ガスの供給源を中東以外にも買い付け先を増やしているのは、国家的なリスク対策です。このようなリスクが指摘されるのは、今に始まったことではありません。最新技術を積極的に採用し、世界に先駆けてカーボンゼロを実現し、エネルギー自給率を高めないと、日本はジリピンになってしまいます。
　２０２４年１２月１３日の日経新聞で「再生可能エネルギーは高い」という常識は、世界では通用しなくなったという記事がでてました。アメリカや中国は、大規模に太陽光発電や風力発電を実施するため、再生可能エネルギーの単価が、火力発電はもとより、原子力発電よりも安くなってます。日本は世界からみると太陽光発電の電力単価は２倍、陸上の風力発電の電力は３倍になってます。日本は、土地が狭いので、家やビルの屋根や壁を利用するしかないと思います。山の斜面を利用する取り組みは、設置コストは、安いかもしれませんが、防災上、土砂崩れを起こす危険性があり、あまり良い対策とは思いません。
　今こそ、世界で開発のしのぎを削っているペロブスカイト型太陽光発電を積極的に家やビルに普及させる時だと思います。躊躇している暇はないです。日本の省エネ技術製品、ペロブスカイト型太陽光発電などの地球温暖化対策の製品の開発は、日本が得意とするところです。製品開発を加速しましょう。電気自動車が普及すると、今までの様に日本車が売れるとは限りません。車が売れなくても、省エネ製品が売れる仕組みを作り、日本を世界の見本にしましょう。その動きが、日本を救い、世界を救います。そして、子供たちに明るい未来を残しましょう。